命の冒涜を繰り返す人類に対する最終警告。この地獄絵図を目に焼きつけろ。「中国で猛威ふるうアフリカ豚コレラ＆大豆ショックにより、中国の畜産崩壊寸前！！」 #GoVegan
中国で猛威をふるうアフリカ豚コレラ。
夥しい数の豚たちが、あまりにも残虐に殺処分され続けている。
火を注がれのたうちまわる豚たち・・・あまりに惨すぎて言葉を失う、、、。
これも全て、豚を食べたがる人々が引き起こしている事。
死体の処理に困っているとのことですので、
肉食を感謝ということにする皆さんは、殺処分された豚を全部食べるなりして筋を通していただけますでしょうか？
【動画ニュース】中国のアフリカ豚コレラは制御不能な状況に 街中に豚の死骸放置
https://m.ntdtv.jp/2018/12/39220/
中国ではアフリカ豚コレラが猛威を振るっています。発生が確認されてから５ヶ月になりますが、現在23の省と直轄市に蔓延しています。最近、福建省三明市尤渓県で撮影された映像がネットに投稿され、さらに不安が広がっています。
中国農業農村部は12月20日、福建省三明市尤渓県の養豚場でアフリカ豚コレラが発生し、飼育されている豚12000頭のうち、27頭が感染したが全部死亡したと発表しました。11月8日には同省莆田（ほでん）市で初めて感染が確認されましたが、今回は同省で２回目の感染情報です。ネット上には、大量の豚の死骸が道端に放置されている動画が投稿され、死骸の処分すら間に合っていないのかと、不安が広がっています。
地元村民によると、アフリカ豚コレラは莆田市からすでに周辺地域へ広がり、24日には同省泉州市惠安県でも感染が確認されたそうです。
福建三明市尤溪県村民 陳さん
「感染は莆田市から広がってきたようだ。あちこちに豚を運んでいる。防ぐことはできない。今月10日にすでに感染が確認され、埋められた。こちらでは厳戒態勢が敷かれている。すでに制御できなくなっている。今日は泉州市惠安県黃塘鎮でも確認された」
豚の主な飼育地として知られる四川省、河南省、湖南省、湖北省、廣東省などでも、アフリカ豚コレラの感染が確認されています。山東省のみが、当局による感染情報が出されていませんが、地元住民は当局が感染情報を隠蔽していると漏らしました。
山東省動物用医薬品業者 王さん
「アフリカ豚コレラは今中国で猛威をふるっている。発病すると治せないし、ワクチンもない。山東省でも感染している。路地に入るとあちこちに豚が放置されている。100キロ以上ある豚が道端に横たわっている。今はよく見る光景だ。１箇所を封鎖することで根絶できるものではない」
今年８月、東北部の瀋陽市で中国初のアフリカ豚コレラの感染例が報告されました。５ヶ月後の現在、感染は23の省と直轄市にまで広がっています。
台湾大学獣医学院の賴秀穗（らい・しゅうすい）名誉教授はメディアの取材を受けた際、中国のアフリカ豚コレラはすでに制御ができなくなっていると述べ、中国で飼育されている豚4億3千頭のうち、1億頭以上が感染している可能性があり、今後中国では豚の飼育が困難になる可能性があるとの見方を示しました。
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また中国では現在、アフリカ豚コレラの問題だけに留まらず、「大豆ショック」により、畜産が崩壊寸前というダブルで追いつめられている状況。
今後、中国で養豚ができなくなる可能性は非常に高い。
このような伝染病で仕方なく廃業するという、意識の在り方は好ましくないし、
現在被害にあっている豚たちを救う道はないとはいえ、、
世界最大規模と言われる養豚業が中国から消えるということは、天文学的数字の豚たちが救われることを意味する。
己の罪深さに目覚め、もう2度とこんな過ちを繰り返さないと約束して欲しい、、、
米中貿易戦争で中国に大ブーメラン “大豆ショック”で畜産崩壊寸前！
https://dot.asahi.com/wa/2018122500077.html
2018.12.26 08:00 〈週刊朝日〉｜AERA dot. (アエラドット)
米国と中国の通商紛争が、世界の農業を揺るがしている。双方が輸入品に高額の関税をかけ合う“貿易戦争”になっていて、米国の大豆が中国に入らなくなったのだ。豚のエサ（飼料）が手に入らず、中国の畜産家は廃業寸前に追い込まれている。愛知大学現代中国学部・高橋五郎教授が現地でその現状を取材した。
「採算割れが半年以上も続き、もう養豚経営を続けるのは限界だ。業者同士がなんとか倒産から逃れようと、我慢くらべをしている。こんなことは人生で初めての経験」
こう嘆くのは中国・河南省の農家Rさん。米や野菜などもつくっているが、収入の柱は養豚で約100頭を飼っている。それが飼料の高騰で、経営危機に直面しているのだ。
発端は米国のトランプ大統領だった。「米国第一主義」を掲げ、米国への輸出でもうけている中国をターゲットに選んだ。知的財産の侵害を口実に7月、中国からの輸入品に高関税措置を発動。中国も報復のため、米国から輸入していた食品などに高関税をかけた。
その影響をまともにくらったのが大豆。中国は消費量が世界1位で、2017年は1億1060万トン。そのうち9割弱を輸入しており、輸入国としても世界最大だ。輸入量の34％は米国に依存していたが、25％もの高関税をかけたことで、8月以降の輸入がほぼゼロに。米国産大豆がそっくり消えたのだ。
ブラジルやアルゼンチンなど米国に代わる輸入先を探したが、収穫期のずれもあって、全てはカバーできない。
報復するため放った矢が、自国の農家や消費者を直撃した。米国は中国に代わる輸出先を、大手食品会社が見つけているため、大豆農家は中国ほどの痛手は受けていない。中国にとって大豆への高額関税は、“大ブーメラン”になってしまった。
中国人にとって大豆は不可欠の食材。食用油や豆腐などの原料として、幅広く使われる。油を搾り取った後の大豆粕（だいずかす）は、豚の重要な飼料になる。
米国からの輸入が途絶えたことで、大豆はもちろん大豆粕の価格も急上昇。今回訪れた河南省では、1キログラム当たり2元台（約33円）から、ほぼ倍の4元近くまで急騰した。
飼料の価格上昇を、豚肉の出荷価格に全て転嫁することは難しい。畜産農家は、冒頭のRさんのような状況に陥った。
大豆粕の生産現場はどうなっているか。河南省のある食用油製造工場を訪れた。この工場では食用油は毎日1千トン、大豆粕は4千トンの生産能力がある。しかし、2千平方メートルの広い倉庫兼荷積み施設は空っぽ。本来山積みされているはずの大豆粕は、隅にわずかに積んであるだけ。勤続10年の従業員はこう説明する。
「今年春から通商紛争の激化を予想して、原料を米国産からブラジル産や国内産に変えました。でも必要量には足りず、経営へのダメージは計り知れません」
大豆ショックが深刻になったのは、中国の農業が抱える構造的な問題がある。中国の大豆生産のピークは2004年の1700万トン。それが翌年から減り、いまは1400万トン程度。大豆はもうかりにくいので、農家がつくらなくなったためだ。
1キログラム当たりの単価はトウモロコシの約2倍だが、同じ広さの農地から収穫できる量はトウモロコシの4分の1程度。農家は、よりもうかるトウモロコシに集中するようになった。
効率性を上げるため農地を広げようとしても多数の農家から土地を借りる地代負担が大きくなるため、小規模な農家が多い。いまから作付けを増やそうにも、タネ用の大豆の備蓄は五十数万トンしかない。栽培技術も向上しておらず、生産量をすぐに引き上げるのは難しい状況だ。
経済成長を優先する政策のもと、農業の発展は後回しにされてきた。かつての農業大国の面影はなく、いまや大豆に限らず多くの農産物を海外に依存し始めている。大豆の価格は、中国産はアメリカ産やブラジル産の1.5倍だ。中国の農業は国際競争力を失ってしまった。
畜産農家は大豆ショックをなんとか乗り切ろうとしているが、課題はたくさんある。4千頭の肥育豚と100頭の繁殖豚を育てるOさんは、飼料を大豆粕からトウモロコシに切り替えた。飼料用倉庫をのぞくと、50キロ入りの大豆粕の袋がわずかばかりしかない。
「トウモロコシの成分は炭水化物が多く、たんぱく質は少ない。肉質の良い豚を育てるには、たんぱく質が豊富な大豆粕が必要です。でも価格が急騰したので、トウモロコシを大幅に増やした。頼みのトウモロコシも、価格が上昇してきています」
トウモロコシの価格はこの数カ月で、トン当たり百元近くも上昇。明らかな便乗値上げだ。
悪いことは続く。8月初旬、家畜の伝染病である「豚コレラ」が発生した。ロシアから輸入した肥育豚から広まったとみられている。人の健康への影響はないが、消費者は豚肉を避けた。豚肉の市場価格は下がり、畜産農家を苦しめた。当局によると、これまで全国84カ所で63万頭が処分され、被害は拡大中だという。
※週刊朝日 2019年1月4‐11日合併号より抜粋
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そしてこの日本でも、豚コレラにより8000を超える豚たちが殺された・・・。
殺処分の作業中に産まれた子豚たち、、
どれだけ残酷な状況なのか、、、
母豚は一体どんな気持ちだったろうか、、、、、
動物を殺す作業を喜んで出来る神経の持ち主と言うのは少ない。
今回相当な数の人々が殺害作業に関わったようだが、自衛隊員や名古屋市職員の中に、豚肉を食べれなくなった人はいると推測する。
https://this.kiji.is/450819019865752673
2018/12/27 11:29 ©一般社団法人共同通信社
岐阜県は27日、豚コレラが発生した同県関市の養豚場で、場内の全8083頭の殺処分を完了した。死骸埋却や施設消毒といった防疫作業は来月3日までに終えるとしている。
養豚場では23日の出荷前の検査で異常が見つかり、国や県の遺伝子検査で25日に2頭の感染が確定した。県は飼育頭数を当初は7547頭としていたが、殺処分の作業中に生まれた豚もおり536頭増えた。
施設の規模が大きかったため、古田肇県知事は一連の豚コレラ対応で初めて陸上自衛隊に災害派遣を要請した。殺処分では、第10師団（名古屋市）の約470人が県職員らの作業に加わった。
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可哀相と感じる心があるなら、もう2度と食べないことです。
今すぐ簡単にできること。心の感じるままに。
